畑 浩人Hiroto Hata

Last Updated :2024/04/03

所属・職名
大学院人間社会科学研究科 講師
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メールアドレス
hatohiroshima-u.ac.jp
自己紹介
 健康維持のために毎日1時間は歩くようにしていたら、下見地区の広い田圃に驚きながら、キャンパス周辺東西南北の里山(鏡山、二神山、中の峠隧道&深道池、寺家城跡&新宮神社など)を踏破できました。また西へ足を伸ばすと、八本松原の陸上自衛隊演習場の奥にある小倉名水は、背後の山林が伐採されており、ちょろ出の取水場よりも、もう少し上がった小倉神社の手水鉢のほうが冷たく美味しかったです。境内の静寂な森で佇んでいると、演習中の発砲音が聴こえてくるのも一興です。長い参道の敷石斜向水路には感心していましたが、残念ながら2018年7月の豪雨災害で流されました。

基本情報

主な職歴

  • 2000年04月01日, 2001年03月31日, 広島大学, 教育学部
  • 2001年04月01日, 2020年03月31日, 広島大学, 大学院教育学研究科

学歴

  • 神戸大学, 法学研究科, 私法専攻, 日本, 1990年04月, 1992年03月
  • 神戸大学, 法学部, 法律, 日本, 1986年04月, 1990年03月
  • 神戸大学, 法学研究科, 私法専攻, 日本, 1996年

学位

  • 修士(法学) (神戸大学)

担当主専攻プログラム

  • 中等教育科学(社会・地理歴史・公民)プログラム

研究分野

  • 社会科学 / 法学 / 基礎法学
  • 社会科学 / 社会学 / 社会学

研究キーワード

  • 専門職の実務
  • 刑事弁護士
  • 刑事弁護
  • 少年補導
  • 少年育成
  • 地方自治
  • 法的社会化
  • 少年警察
  • 選挙の平等性と代表性
  • 法教育

所属学会

  • 日本法社会学会, 1990年
  • 日本犯罪社会学会, 1998年

教育活動

授業担当

  1. 2024年, 教養教育, 2ターム, 日本国憲法
  2. 2024年, 教養教育, 4ターム, 日本国憲法
  3. 2024年, 教養教育, 1ターム, 教養ゼミ
  4. 2024年, 学部専門, 3ターム, 法律学概説
  5. 2024年, 学部専門, 1ターム, 現代司法論
  6. 2024年, 学部専門, 1ターム, 法学研究
  7. 2024年, 学部専門, 3ターム, 法比較研究
  8. 2024年, 学部専門, セメスター(後期), 卒業論文
  9. 2024年, 学部専門, 1ターム, 法内容研究演習
  10. 2024年, 学部専門, セメスター(後期), 教職実践演習(中・高)
  11. 2024年, 博士課程・博士課程後期, セメスター(前期), 法社会学
  12. 2024年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(前期), 社会認識教育学特別研究(社会・公民)A
  13. 2024年, 修士課程・博士課程前期, セメスター(後期), 社会認識教育学特別研究(社会・公民)A
  14. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 1ターム, 科学・文化と学習材デザイン基礎研究(社会・公民)
  15. 2024年, 修士課程・博士課程前期, 3ターム, 科学・文化と学習材デザイン発展研究(社会・公民)

研究活動

学術論文(★は代表的な論文)

  1. 本人訴訟体験からの法律学修(3):連絡ミスで累積した賃料連帯保証債務の免除, 広島大学大学院人間社会科学研究科紀要. 教育学研究科, 3巻, pp. 61-70, 20221223
  2. 刑事分野における弁護士活動の高度化と多様化に関する総合的分析―2020年全国弁護士ウエブ調査第2報―、第4章 刑事分野における活動状況の詳細と将来展望, 福岡大学法学論叢, 66巻, 2号, pp. 688-705, 20210930
  3. 司法人事の動向:宮本・塩谷仮説の検証(共著), 法学セミナー, 34巻, 10号, pp. 63-67, 19890401
  4. 刑事弁護の実像を求めて:神戸と福岡における法廷観察と面接調査から, 六甲台論集, 40巻, 1号, pp. 120-141, 19930401
  5. 東広島市議会の市民代表性:30年間の選挙結果、人口統計、面接調査を基にして, 広島大学大学院教育学研究科紀要 第二部(文化教育開発関連領域), 50巻, 50号, pp. 75-84, 20020301
  6. 最高裁判所裁判官国民審査制度の再生:積極的な罷免による任命のコントロールをめざして, 広島大学大学院教育学研究科紀要 第二部(文化教育開発関連領域), 51巻, 51号, pp. 43-52, 20030301
  7. 生徒の非行化を阻止するために学校が独自にとりうる措置と、家庭・関係機関・地域社会との連携:不登校・家出・犯罪被害の事例研究を基にして, 広島大学学部・附属学校共同研究機構研究紀要, 31巻, 31号, pp. 63-68, 20030301
  8. 生徒の非行化を阻止するために学校が独自にとりうる措置と、家庭・関係機関・地域社会との連携(Ⅱ):ある大学附属中学校が2度直面した「非行化の波」を検証する, 広島大学学部・附属学校共同研究機構研究紀要, 32巻, 32号, pp. 101-110, 20040301
  9. 「生徒の非行化を阻止するために学校が独自にとりうる措置と、家庭・関係機関・地域社会との連携(Ⅲ):公立中学校における「非行化の波」と附属学園生徒生活実態アンケート, 学部・附属学校共同研究紀要(広島大学), 33巻, 33号, pp. 9-19, 20050301
  10. 生徒の非行化を阻止するために学校が独自にとりうる措置と、家庭・関係機関・地域社会との連携(Ⅳ):1980年代と90年代の「非行化の波」2つを卒業生の体験聴取から検証する, 学部・附属学校共同研究紀要, 35巻, 35号, pp. 495-504, 20070301
  11. 概説科目におけるレポート課題の基盤知識形成効果の検証 : 法律学概説の講義体験と成績分布から, 学校教育実践学研究, 20巻, pp. 43-52, 20140321
  12. A Tentative English Translation of the Parts of Civics in the Courses of Study for Junior and Senior High School (2008 and 2009) in Japan : From the Standpoint of End-User, 広島大学大学院教育学研究科紀要. 第二部, 文化教育開発関連領域, 62号, pp. 43-52, 2013
  13. 刑事弁護活動の日常と刑事弁護士論の展開 : 『刑事専門』弁護士の観察研究によって, 神戸法學雜誌, 48巻, 2号, pp. 357-412, 199809
  14. 生徒の非行化を阻止するために学校が独自にとりうる措置と,家庭・関係機関・地域社会との連携(5)卒業生への体験質問票調査による「非行化の波」の狭間の解明, 学部・附属学校共同研究紀要, 36号, pp. 493-501, 2007
  15. 生徒の非行化を防止するために学校が独自にとりうる措置と,家庭・関係機関・地域社会との連携(7)卒業生の面接調査から生徒指導の効果を発掘する, 学部・附属学校共同研究紀要, 38号, pp. 355-360, 2009
  16. 生徒の非行化を阻止するために学校が独自にとりうる措置と,家庭・関係機関・地域社会との連携(6)卒業生アンケートの記述回答から探る学園生活の年代別変化, 学部・附属学校共同研究紀要, 37号, pp. 417-422, 2008
  17. 本人訴訟体験からの法律学修 : 樹木伐採工事禁止の仮処分申立てなど, 広島大学大学院教育学研究科紀要. 第二部, 文化教育開発関連領域 (68), 25-34, 2019, 68号, pp. 25-34, 20191220
  18. 本人訴訟体験からの法律学修(2) : 政府機関サイト公表データの情報公開請求, 広島大学大学院人間社会科学研究科紀要. 教育学研究, 1号, pp. 50-59, 20201225

著書等出版物

  1. 2023年02月28日, 主体的に学ぶ学生を育てる:広島大学教養教育授業実践集, 4. 書かせて思考を促す方法 4.5 コメントシートによる論理構成の練習、原資料を参照する習慣の形 成 日本国憲法, 裁判書き、Forms。TEAMS, 広島大学教育本部全学教育統括部, 2023年, 2, 調査報告書, 共著, 日本語, 広島大学教育本部全学教育統括部・編。吉田香奈ほか, 154, 64-65
  2. 2023年04月01日, ブリッジブック法システム入門 第5版:法社会学的アプローチ, UNIT6 弁護士以外で法務サービスを提供しているのは誰か(104-116頁) UNIT7 検察官とはどのように職務を行っているのか(117-140頁), 信山社, 2023年, 4, 教科書, 共著, 日本語, 宮澤節生、武蔵勝宏、上石圭一、菅野昌史、畑 浩人、大塚 浩、平山真理, 9784797227369, 379, 104-140
  3. 2005年05月, 「Ⅱ-1 制度のあり方をめぐる論点・争点と教材化の新視点」22-37頁『社会科教材の論点・争点と授業づくり 第1巻:民主政治をめぐる論点・争点と授業づくり』, 『社会科教材の論点・争点と授業づくり 1巻:民主政治をめぐる論点・争点と授業づくり』明治図書22?37頁, 2005年, 05, 単行本(一般書), 共編著, 片上宗二 畑 浩人 , 174
  4. 2019年01月, アメリカの大都市弁護士:その社会構造, 第4章 威信, 米国、独立開業、弁護士、大規模法律事務所、企業弁護士、弁護士業務、専門分化、多様化、大企業顧客、競争、弁護士界、シカゴ、階層化, 現代人文社, 2019年, 1, 単行本(学術書), 共訳, 日本語, ジョン・P. ハインツ, ロバート・L. ネルソン, レベッカ・L. サンデファー, エドワード・O. ラウマン, 宮澤 節生(監訳), 978-4877987114, 449, 102-128

社会活動

その他社会貢献活動(広大・部局主催含)

  1. 令和4年度社会教育主事講習会, 演習「個人レポート演習事前指導」, 広島大学教育学部, 2022年/08月/02日, 2022年/08月/02日, 講師, 資格認定講習, 教育関係者
  2. 令和4年度社会教育主事講習会, 演習「個人レポート指導(1)」, 広島大学教育学部, 2022年/08月/11日, 2022年/08月/11日, 講師, 資格認定講習, 教育関係者
  3. 令和4年度社会教育主事講習会, 演習「個人レポート指導(2)」, 広島大学教育学部, 2022年/08月/19日, 2022年/08月/19日, 講師, 資格認定講習, 教育関係者
  4. 令和4年度社会教育主事講習会, 演習「個人レポートの発表・共有(1)~(2)」, 広島大学教育学部, 2022年/08月/22日, 2022年/08月/22日, 講師, 資格認定講習, 教育関係者